老人ホームの選び方が難しい理由と対応方法

この記事では、老人ホーム（有料老人ホーム）への入居の検討が難しい理由（特に、入居する本人の周囲が検討している場合に、その検討が進まない理由）と、その問題を解決する為の方法について解説します。

老人ホームへの入居に関する検討が難しい4つの理由

次の4つの理由から、老人ホームへの入居についての検討は難航する事が一般的です。

• 老人ホームの種類が多すぎる
• 老人ホームの費用に関する仕組みが複雑
• 老人ホームに関する費用負担への不安
• 老人ホームに入居する本人への遠慮

老人ホームの種類が多すぎる

老人ホームには、様々な種類があります。老人ホームについて調べ始めると、費用が安い所から高い所まであるのは直ぐに解るのですが、施設間による差を理解するのは一苦労です。

施設の高級感以外にも、料金に含まれるサービスの内容は施設によって大きく異なります。特に、医療や介護についての体制の違いについては、十分に理解する必要があります。自分に適した老人ホームを見極めるのは容易なことではありません。

老人ホームの費用に関する仕組みが複雑

老人ホームへの入居にあたっては、様々な費用が発生します。

一時金として支払う費用の他、定期的に発生する費用もあります。預け金の性質を持つ費用もありますが、それも一定条件を満たすと返却されなかったりもします。

入居先を検討する上では、そのような費用について良く理解し、また、必要に応じて、複数の施設間で比較検討する必要があります。しかし、これらの費用は複雑である為、多くの方は頭を悩ませる事になります。

老人ホームに関する費用負担への不安

老人ホームに入居する為の費用は、多くの方にとって小さな負担ではありません。

そして、入居後にも様々な費用が発生する為、入居時の一時金さえ準備出来れば良いというものでもありません。

この為、「老人ホームに関連する費用として、いくらまでなら支払っても問題ないのか」という点で悩まれる方は多く、老人ホームへの入居の検討が進まない原因となる事が珍しくありません。

老人ホームに入居する本人への遠慮

入居する本人とのコミュニケーションが問題となり、老人ホームへの入居についての検討が進まない事もあります。

例えば、「入居して欲しいが、本人にその事を伝え辛い」や「入居に関する本人の希望が解らない」といった事情で、検討が進まない事があります。

老人ホームの検討が難しい理由への対応方法

では、これらの老人ホームへの入居に関する検討が難しい理由については、どのように解決していけば良いのでしょうか。

結論から言えば、前述の問題を「本人」と「本人の周囲（家族）」だけで解決する事は困難です。

まず、入居を決めるにあたっては、「費用（初期費用＋継続的に発生する費用）を本当に払えるのか」という点を確認しないと、入居は決められません。しかし、お金のシミュレーションに強い方を除き、そのような検討を行うのは容易な事ではありません。

そして、多くのケースで、検討を行うのは入居する本人の家族です。しかし、入居する本人の財産・負債や資金収支について、検討している側が十分な情報を得られる（本人から伝えて貰える）ケースは本当に稀なのです。

どれだけ親しい間柄でも、「そのような情報を赤裸々には話したくない」という方は多いですし、また、「聞いてしまう事で、関係がおかしくなってしまう」という事もあります。

更に、「周囲が老人ホームへの入居をあまり強く勧めすぎると、本人との関係が壊れてしまう」という事もあります。やはり、勧められた側は、自分が大事にされていないように感じてしまう事が多いのです。

ですから、表面的には「検討は自分達だけで可能」というケースでも、現実的には「自分達だけで検討を行わない方が良い」というケースは多く、老人ホームの入居に関しては、外部の専門家を入れて検討を行う事をお勧めします。

具体的には、身近な家計の専門家であるファイナンシャルプランナー（ＦＰ）を活用する事をお勧めします。

ＦＰを含めて老人ホームへの入居に関する検討を行う3つのメリット

老人ホームに詳しいＦＰは、老人ホームへの入居についての検討をお手伝いする際、「家計の専門家」「外部の専門家」「高齢者の生活に関する専門家」といった様々な顔を活かして問題を解決する事が可能です。

具体的には、老人ホームへの入居に関する検討にＦＰを活用した場合、以下の3つのメリットがあると考えられています。

外部の専門家として正確な情報の聞き取りが可能

ＦＰは、関係者にとって、「外部の専門家」です。この為、関係者それぞれから本心を聞き出す事が出来ます。そして、意見が食い違っている場合には、その違いを踏まえて、皆が納得できる打開策を提案する事が可能です。

特に、入居する本人から、「本心（主に不安）」や「財産についての情報」を正確に聞き出す事は、外部の専門家を入れない限り実現できないケースが多く、ＦＰが間に入る事で検討が大きく進むケースは珍しくありません。

家計の専門家として資金面での問題に対応可能

お金の問題についての分析・提案は、ＦＰの専門です。

この為、ＦＰは、ヒアリングした財産や生活状況の情報などから、「どのくらいの入居費用の施設であれば、問題なく入居できるのか（資金面で後から問題にならないか）」という分析が可能です。

また、資金が不足する場合、その資金を調達する方法についてのアドバイスをする事も可能です。

高齢者の生活についての専門家としてのアドバイスが貰える

老人ホームについて詳しいＦＰであれば、老人ホームの制度や選び方などについても豊富な知識を持っています。具体的な施設選びなどについても、アドバイスをする事が可能です。

そして、老人ホームへの入居を決めると、その後、様々な関連した検討事項が出てくるものですが、それら検討事項の多くに、ＦＰはサポートを提供する事が可能です。

例えば、夫婦のうちの片方だけが老人ホームに入居する場合、「残された側の介護をどうするか」といった問題が出てくる事は良くあります。また、老人ホームに入居した後、これまで住んでいた住居の管理が問題として出てくる事もあります。

その他、将来発生する相続についても検討した方が良いでしょうし、空き家となる事が予想されるのであれば、その問題への対応も考えておくべきです（現在、空き家は大きな問題となっており、放置すると様々な問題が発生します）。

これらの問題に対して、高齢者の生活に詳しいＦＰであれば、様々な支援を行う事が可能です。介護の問題については、ＦＰが持つ社会保険などに関する知識を活用した解決が可能ですし、空き家問題や相続もＦＰの専門領域の一部です。

※空き屋問題については、ＦＰは公的機関と連携して問題解決の為の活動を行っています。空き家問題については、別記事で詳しく解説しています：空き家問題への対策。

勿論、老人ホームに入居後に発生する様々な金銭面での問題についても、ＦＰはサポートを提供する事が可能です。

このように、老人ホームへの入居を検討する際にＦＰを活用する事には、様々なメリットがあるのです。